経理の仕事を続けながら転職を考えても、すぐに応募へ進めるとは限りません。
現在の会社では普通にこなしている仕事でも、別の会社で通用するかは分かりにくいものです。求人票に並ぶ「月次決算」「税務」「管理会計」などの言葉を見て、自分の経験では足りないと感じることもあります。
転職活動を始めたからといって、必ず会社を辞める必要はありません。まずは、これまで担当した業務を整理し、どのような求人があるのかを見るだけでも構いません。
経理転職の怖さを無理に打ち消すのではなく、何に不安を感じているのかを分けて考えることで、今できる準備が見えてきます。
経理転職が怖いのは珍しいことではない
転職では、仕事内容、収入、人間関係、通勤、生活時間など、複数の環境が変わります。
特に経理は、会社ごとに会計システムや社内ルールが異なります。経験者であっても、新しい職場で同じように仕事ができるか不安になるのは自然です。
また、経理は正確さを求められる仕事です。間違いを避けようとする意識が強い人ほど、転職についても慎重に考える傾向があります。
「怖いから転職には向いていない」と判断する必要はありません。不安の内容を具体的にすると、準備で減らせる不安と、入社してみなければ分からない部分を区別できます。
経理転職が怖いと感じる5つの理由
自分の経理経験が他社で通用するか分からない
現在の会社で使っている会計ソフトや処理方法しか知らない場合、別の会社へ移って対応できるのか気になるところです。
ただし、会社ごとに処理方法が違うのは、採用する企業側も理解しています。すべてのシステムや社内ルールを入社前から知っている人はいません。
転職時に確認されるのは、ソフトの操作経験だけではなく、どのような経理業務を、どの程度自分で担当してきたかという点です。
例えば、次のように経験を分けて整理します。
- 仕訳入力
- 売掛金・買掛金管理
- 経費精算
- 請求書の発行
- 入出金管理
- 月次決算
- 年次決算
- 給与計算
- 税理士や監査法人への対応
- 予算と実績の管理
- 使用した会計ソフト
- Excelによる集計や資料作成
「経理を5年経験した」と考えるだけでは、自分の強みは見えにくいものです。担当業務を細かく書き出すと、応募できそうな求人を判断しやすくなります。
年齢や経験年数が気になる
経理求人では、年齢だけでなく、これまでの経験と応募先が求める役割の組み合わせが見られます。
経験が浅い場合は、日常経理や決算補助から始められる求人が候補になります。実務経験が長い場合は、決算、税務、管理会計、部下の指導など、経験に応じた役割を求められることがあります。
40代以降であれば、すべての求人へ応募できるわけではありません。一方で、年齢だけを理由に転職を諦める必要もありません。
次のような経験があれば、整理しておきましょう。
- 月次・年次決算を一人で進めた経験
- 後輩や部下を指導した経験
- 税理士や金融機関と調整した経験
- 会計システムの導入に関わった経験
- 業務手順を改善した経験
- 他部署へ数字の内容を説明した経験
求人の対象年齢を想像して応募を止めるより、仕事内容と自分の経験がどの程度一致しているかを確認するほうが現実的です。
転職先の仕事についていけるか不安
経理といっても、企業規模や業種によって仕事は変わります。
製造業では原価計算、小売業では店舗ごとの売上管理、上場企業では開示や監査対応などが必要になることがあります。未経験の業務が含まれていれば、入社後についていけるか不安になるのも当然です。
求人票に知らない業務が一つあるだけで、応募を諦める必要はありません。必須条件なのか、入社後に覚えればよい歓迎条件なのかを分けて見ます。
面接では、入社後にどの業務から担当するのか、誰から教えてもらえるのか、引き継ぎ期間があるのかを確認します。
教育や引き継ぎがほとんどなく、入社直後から経験のない業務を一人で任される求人なら、慎重に判断したほうがよいでしょう。
今の会社を辞めて後悔したくない
現在の職場に不満があっても、慣れた仕事や人間関係を手放すことには迷いが生じます。
転職後に「前の会社のほうが良かった」と感じる可能性を考えると、今の環境に残るほうが安全に見えることもあります。
この場合は、今の会社の不満と、転職で変えたいことを分けて書き出します。
例えば、次のように整理します。
- 給与を上げたい
- 決算業務を経験したい
- 残業を減らしたい
- 経理以外の業務を減らしたい
- 通勤時間を短くしたい
- 一人経理からチーム体制の会社へ移りたい
- 紙や手作業の多い環境を変えたい
転職先に求める条件が明確になれば、今の会社に残る場合との比較ができます。
求人を見た結果、現在の会社の条件が悪くないと分かることもあります。それも転職活動で得られる判断材料です。
不採用になったときに自信を失いそう
経理経験があっても、応募先の条件と一致しなければ不採用になることがあります。
不採用は、経理担当者としての能力全体を否定するものではありません。企業が必要としている経験、希望年収、入社可能日、社内の年齢構成など、さまざまな事情が影響します。
一社ごとの結果を自分の評価そのものと考えると、転職活動を続けにくくなります。
応募後の結果は、「現在の書類でどの程度選考を通過するか」「どの経験が不足しているか」を知る材料として捉える方法もあります。
書類選考がほとんど通らない場合は、職務経歴書の書き方や応募する求人の選び方を見直します。面接までは進める場合は、受け答えや転職理由、希望条件の伝え方に改善点がないか確認します。
転職するか決める前にできること
これまで担当した業務を書き出す
最初に行いたいのは、資格の勉強や求人への応募ではなく、経験の棚卸しです。
会社名や在籍年数だけでなく、実際に担当した業務を書き出します。
月次決算を経験している場合も、「月次決算を担当」とだけ書くのではなく、具体的な内容まで整理します。
- 売掛金や買掛金の残高確認
- 未払費用や前払費用の計上
- 固定資産の管理
- 減価償却費の計上
- 勘定科目の残高確認
- 試算表の作成
- 経営者向け資料の作成
自分では日常業務だと思っていた仕事が、別の会社では必要とされる経験に当たることがあります。
求人を見て必要な経験を確認する
転職を決める前でも、求人サイトは利用できます。
希望する地域や年収で経理求人を検索し、どのような経験が求められているか確認します。
見る項目は、求人数だけではありません。
- 必須とされる実務経験
- 求められる決算経験
- 使用する会計システム
- 経理部門の人数
- 経理以外の兼任業務
- 想定年収
- 固定残業代の有無
- 年間休日数
- 勤務地と通勤時間
自分の経験で応募できそうな求人が複数あるなら、転職の可能性を具体的に考えられます。
条件に合う求人が少ない場合は、転職時期を遅らせる、希望条件を見直す、現在の会社で経験を増やすといった選択もできます。
今の会社を辞めずに情報を集める
求人を検索したり、転職サービスへ登録したりしても、必ず応募する必要はありません。応募して内定が出ても、条件に納得できなければ辞退できます。
転職活動と退職は別の手続きです。
現在の会社で働きながら情報を集めれば、収入が途切れる不安を抑えながら、転職するかどうかを判断できます。
退職を先に決めると、生活費への不安から、希望と合わない内定でも承諾したくなることがあります。心身の状態など特別な事情がなければ、転職先の条件を確認してから退職を申し出るほうが選択肢を保ちやすくなります。
不足しているスキルを一つだけ補う
求人を調べると、自分に足りない経験や知識が見つかることがあります。
ただし、簿記、Excel、税務、英語、RPA、会計システムなどを一度に勉強する必要はありません。
希望する求人で繰り返し求められているものから、一つを選びます。
例えば、Excelによる集計が多い求人を目指すなら、ピボットテーブルや検索関数を学びます。決算補助の求人を目指すなら、月次決算の流れや決算整理仕訳を復習します。
資格を増やすこと自体を目的にせず、希望する仕事とのつながりを考えて学習内容を決めましょう。
経理経験を棚卸しする確認項目
自分の経理経験が通用するか分からない場合は、次の項目を確認します。
日常経理
- 仕訳入力
- 現預金管理
- 売掛金・買掛金管理
- 請求書発行
- 支払い処理
- 経費精算
決算関連
- 月次決算
- 年次決算
- 決算整理仕訳
- 固定資産管理
- 試算表作成
- 税理士や監査法人への資料提出
管理・調整業務
- 予算管理
- 資金繰り
- 金融機関との対応
- 他部署との調整
- 後輩や部下の指導
- 業務改善
使用経験
- 会計ソフト
- ERP
- 経費精算システム
- Excel
- 給与計算ソフト
- インターネットバンキング
すべてを経験している必要はありません。経験した業務と未経験の業務を分けることで、現在応募しやすい求人が見えてきます。
転職活動を始めても必ず転職する必要はない
転職活動を始めることと、現在の会社を辞めることは同じではありません。
求人を見るだけでも、現在の経験がどの程度求められているか分かります。職務経歴書を作るだけでも、自分の強みや不足している経験を確認できます。
転職エージェントと面談した結果、希望条件に合う求人がなければ、いったん活動を止めることもできます。
また、内定を受けても、仕事内容や労働条件に納得できなければ辞退できます。ただし、承諾後の辞退は企業にも負担がかかるため、承諾前に十分確認することが大切です。
「転職する」と決めてから動くのではなく、「転職したほうがよいかを判断するために情報を集める」という始め方もあります。
不安が強いときに避けたい行動
転職先が決まる前に退職する
現在の仕事がつらい場合を除き、転職先が決まる前に退職すると、収入が途切れる不安が加わります。
活動期間が長引くほど焦りやすくなり、仕事内容や条件を十分に確認せず内定を承諾する可能性があります。
最初に出た内定だけで決める
内定が出ると安心し、細かな条件を確認せず承諾したくなることがあります。
内定後は、求人票や面接時の説明と労働条件通知書を照らし合わせます。基本給、固定残業代、賞与、休日、試用期間などに違いがないか確認しましょう。
経理ならどの会社でも同じと考える
経理の基本は共通していても、担当範囲や仕事の進め方は会社によって異なります。
大企業では業務が細分化され、中小企業では総務や給与計算まで担当することがあります。一人経理なのか、複数人のチームなのかによっても働き方は変わります。
会社名や年収だけでなく、入社後の担当業務を確認することが欠かせません。
入社後の失敗が怖いときに確認すること
入社後のミスマッチを減らすには、面接で次の点を確認します。
- 入社後に最初に担当する業務
- 月次・年次決算で担当する範囲
- 経理部門の人数と役割分担
- 前任者からの引き継ぎ期間
- 経理以外に担当する業務
- 通常月と決算期の残業時間
- 使用している会計システム
- 募集が増員なのか欠員補充なのか
経理転職で起こりやすいミスマッチについては、経理転職でよくある失敗7例と確認ポイントで詳しく解説しています。
まとめ
経理転職が怖いと感じる背景には、自分の経験が他社で通用するか分からない、年齢が気になる、新しい仕事についていけるか不安、今の会社を辞めて後悔したくないといった理由があります。
不安をなくしてから転職活動を始める必要はありません。
まずは、これまで担当してきた業務を書き出し、希望する地域や条件でどのような求人があるか確認します。現在の会社を辞めずに情報を集めれば、転職する場合と残る場合を比較できます。
求人を見た結果、今は転職しないと決めることも一つの判断です。
応募や退職を急ぐのではなく、自分の経験と求人の条件を一つずつ比べることが、経理転職への不安を整理する第一歩になります。
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