転職先から内定の連絡が来た。
うれしい反面、
「すぐ承諾していいの？」
「今の会社にはいつ退職を伝える？」
「入社日はどうやって決めればいい？」
「年収はどの書類を見ればいい？」
と、急にわからないことが増えてきませんか。
実は転職では、内定が出てから入社するまでにも重要な確認事項があります。
特に避けたいのが、条件を十分確認しないまま内定を承諾し、その後で「聞いていた年収と違う」「勤務地が想定と違う」「退職日と入社日が合わない」と気づくことです。
この記事では、転職で内定をもらった後に何をすればいいのかを、
内定連絡 → 労働条件の確認 → 承諾 → 退職・引き継ぎ → 入社準備
という実際の流れに沿って解説します。
初めて転職する方は、上から順番に確認してみてください。
内定後に最初にやるのは「退職届」ではない
内定の連絡が届いたら、すぐ現在の会社へ退職届を出したくなるかもしれません。
しかし、先に確認したいのが転職先の労働条件です。
「内定しました」という連絡だけを見て、
「これで転職先が決まった」
と考えて動くのは早い場合があります。
まず、
仕事内容
雇用形態
契約期間
勤務地
給与
勤務時間
休日
入社予定日
など、重要な条件を確認します。
特に給与は「年収○○万円」とだけ見るのではなく、その金額が何によって構成されているのかまで確認したいところです。
基本給はいくらか。
固定残業代が含まれているのか。
賞与はどう扱われるのか。
各種手当は含まれるのか。
こうした条件を理解したうえで内定承諾を判断します。
内定が出た＝すぐ退職手続きを始める
ではなく、
条件を確認する → 納得する → 承諾する → 現職の退職手続きへ進む
という順番で考えると整理しやすくなります。
「内定通知書」と「労働条件通知書」は同じとは限らない
転職で少しわかりにくいのが書類の名前です。
「内定通知書」
「採用通知書」
「オファーレター」
「労働条件通知書」
など、企業によってさまざまな書類が出てきます。
ここで大切なのは書類名だけではありません。
自分が働く条件が具体的に確認できるか
です。
労働契約を締結するとき、企業側には賃金や労働時間など一定の労働条件を明示する義務があります。
さらに2024年4月からは、すべての労働契約の締結時などに「就業場所・業務の変更の範囲」の明示も必要になっています。
そのため、
「勤務地は東京本社と聞いていたけれど、将来的に転勤する可能性は？」
「営業職で採用されたけれど、将来的に別職種へ配置転換される可能性は？」
といった部分も確認しておきたいところです。
わからない項目があれば、承諾前に採用担当者へ質問して構いません。
内定承諾前に確認したいのは「年収」だけではない
内定後に最も気になるのは年収でしょう。
たとえば求人票には、
「想定年収500万〜700万円」
と書かれていて、最終的に600万円を提示されたとします。
ここで、
「600万円なら大丈夫」
と金額だけで判断しないようにします。
確認したいのは、その600万円の中身です。
月給はいくらか。
基本給はいくらか。
固定残業代があるなら何時間分か。
賞与を含んだ想定なのか。
業績によって賞与が変動するのか。
各種手当は別なのか。
試用期間中に条件が変わらないか。
同じ「年収600万円」でも、給与構成によって受け取り方は変わります。
また、求人票に記載されていた年収レンジと提示額に差がある場合は、
「なぜ自分はこの金額なのか」
を確認してみるのも一つです。
自分の経験がどのように評価されたのかを知る材料になります。
年収レンジそのものの読み方については、別記事で詳しく解説しています。
関連記事：求人の年収レンジの見方｜上限額を信じていい？
勤務地と仕事内容は「現在」だけを見ない
内定時には勤務地も確認します。
ここで、
「東京勤務だから問題なし」
で終わらせないことがポイントです。
転勤の可能性。
配属予定部署。
リモート勤務の扱い。
出社頻度。
業務内容。
将来的な配置変更。
なども確認します。
特に求人票に、
「リモート可」
「在宅勤務可」
と書かれていた場合、それだけでは実際の働き方がわかりません。
週何日なのか。
試用期間中も利用できるのか。
部署によって違うのか。
会社の制度なのか、上司の判断なのか。
気になる条件なら承諾前に確認しましょう。
転職後のミスマッチを防ぐには、
自分にとって重要な条件ほど、曖昧なままにしない
ことが大切です。
試用期間がある場合は条件変更を確認する
中途採用でも試用期間が設定されることがあります。
試用期間があること自体だけを見るのではなく、
期間。
給与。
勤務時間。
福利厚生。
その他の待遇。
などに違いがあるのか確認してください。
求人票では月給40万円だったのに、試用期間中だけ別の条件になるのであれば、その内容を理解したうえで判断する必要があります。
わからなければ、
「試用期間中と本採用後で、給与やその他の労働条件に違いはありますか」
と確認すればよいでしょう。
内定承諾の返事は「指定された期限」を確認する
内定をもらうと、
「何日以内に返事しなければならない？」
と不安になる人もいるでしょう。
すべての会社に共通する「3日以内」のようなルールで考える必要はありません。
まず企業から提示された回答期限を確認します。
他社の選考結果を待っている。
条件について質問したい。
家族と相談したい。
現在の会社との退職時期を確認したい。
など、期限までに判断できない事情がある場合は、放置するのではなく採用担当者へ相談します。
大切なのは、
期限を勝手に過ぎることではなく、判断に時間が必要なら早めに伝えること
です。
内定承諾前に条件交渉してもいい？
内定後に、
「もう少し年収を上げてもらえないだろうか」
と思うこともあるでしょう。
条件について相談すること自体はできます。
ただし、
「もっと上げてください」
だけでは交渉材料がありません。
現在の年収。
他社からの提示条件。
今回任される役割。
これまでの経験や実績。
求人票に記載された給与レンジ。
など、希望額を伝える根拠を整理します。
たとえば、
「現職では年収550万円で、今回のポジションでは○○まで担当すると伺っています。これまでの○○経験も踏まえ、600万円前後でご検討いただくことは可能でしょうか」
というように、希望と理由をセットにします。
もちろん、交渉すれば必ず上がるわけではありません。
また金額だけでなく、仕事内容や役職、評価制度まで含めて判断することが大切です。
Agent Kikkakeなら内定後の条件交渉も相談できる
20代で転職活動をしていて、
「条件交渉を自分でするのは不安」
「提示された条件が妥当なのかわからない」
という場合は、転職エージェントを通して確認する方法もあります。
Agent Kikkakeは現在、20代の転職支援に特化した転職エージェントで、元人事のアドバイザーによるキャリアの棚卸し、書類添削、面接対策、企業分析などに加えて、内定後の条件交渉や入社後の相談までサポートしています。
そのため、これから転職活動を始める20代だけでなく、選考から内定後まで一人で進めることに不安がある方には検討できるサービスです。
ただし、30代以上の方や専門職の方などは、自分の年代・職種に対応した転職サービスと比較して選びましょう。
20代で内定後の条件交渉まで相談したい方は、Agent Kikkakeの無料カウンセリングを確認してみてください。
入社日はどうやって決める？
労働条件に納得して内定を承諾したら、次に問題になりやすいのが入社日です。
転職先から、
「来月1日から来られますか？」
と聞かれることもあります。
しかし現職に在籍しているなら、自分だけで即答できない場合があります。
まず現在の会社の就業規則や雇用契約などを確認し、退職手続きについて確認します。
そのうえで、
上司への退職意思の伝達。
退職日。
引き継ぎ。
残っている業務。
有給休暇。
などを整理して、現実的な入社可能日を考えます。
新しい会社へ早く入りたいからといって、現在の仕事を放置するのは避けたいところです。
反対に、現在の会社へ配慮しすぎて新しい会社を何か月も待たせられるとも限りません。
双方の事情を確認して調整します。
入社日は内定承諾前にも確認しておく
「入社日は承諾してから考えればいい」
とも限りません。
転職先が、
「○月1日までに入社できること」
を採用条件としている可能性もあるからです。
現職の引き継ぎに時間がかかりそうなら、選考中または内定時点で、
「現職の引き継ぎを考慮すると、○月○日頃の入社を希望しています」
と伝えておくと調整しやすくなります。
入社日を曖昧にしたまま承諾し、後から、
「そんなに待てません」
となる事態は避けたいところです。
現職への退職報告はどう進める？
転職先の条件を確認し、入社について合意できたら、現在の会社で退職手続きを進めます。
まず確認するのは会社の就業規則です。
そのうえで直属の上司へ退職意思を伝えます。
このとき、
「○○社から内定をもらったので辞めます」
と転職先の詳細まで話す必要はありません。
退職理由についても、会社への不満を延々と説明するより、
「今後のキャリアを考え、退職を決めました」
など簡潔に伝える方法があります。
そして退職日が決まったら、引き継ぎ計画を作ります。
引き継ぎでは「自分がいなくても困らない状態」を作る
退職時の引き継ぎでは、
「口頭で全部説明しました」
だけでは不十分になりがちです。
後任者が後から確認できる状態を作っておくと安心です。
たとえば、
担当業務。
進行中の案件。
今後の予定。
取引先。
社内担当者。
ファイルの保存場所。
定期的に発生する業務。
トラブルが起きたときの対応。
などを整理します。
営業なら顧客ごとの商談状況。
経理なら月次・年次業務。
IT担当ならシステムやプロジェクトの状況。
というように、職種によって必要な引き継ぎ内容は変わります。
重要なのは、
後任者が「次に何をすればいいか」を判断できる状態
にすることです。
有給休暇は引き継ぎと一緒に考える
退職前に残っている有給休暇を使いたい人も多いでしょう。
そこで、
退職日だけを先に決めるのではなく、
最終出社日。
引き継ぎ期間。
有給休暇。
退職日。
を一つのスケジュールとして考えます。
たとえば退職日が3月31日でも、有給休暇を使うことで最終出社日はそれより前になる場合があります。
引き継ぎが必要なら、その期間も逆算します。
早い段階で残日数を確認しておくと予定を立てやすくなります。
入社までに必要な書類は会社ごとに確認する
転職先からは、入社手続きに必要な書類について案内されます。
ここで注意したいのが、
ネットにある「入社時に必要なもの一覧」をそのまま準備しないこと
です。
必要書類は会社や本人の状況によって異なります。
たとえば、
雇用契約・入社手続きに関する書類。
給与振込先。
本人確認に必要な情報。
雇用保険関係。
源泉徴収票。
基礎年金番号を確認できるもの。
資格証明書。
健康診断関係。
などを求められることがあります。
以前は「年金手帳」が入社準備の定番として書かれていましたが、2022年4月から年金手帳の新規発行は廃止され、基礎年金番号通知書へ切り替わっています。
以前の年金手帳を持っている人は引き続き保管します。
何を提出するのかは、転職先から届く案内を確認してください。
退職から入社まで期間が空く場合は社会保険なども確認
金曜日に前職を退職して、翌週月曜日から新しい会社へ入るようなケースばかりではありません。
退職日から次の会社への入社まで期間が空く場合もあります。
その場合、健康保険や年金などについて、自分の状況に応じた手続きが必要になることがあります。
「会社を辞めたら全部自動的に次の会社へ移る」
と思い込まず、空白期間がある場合は特に確認しておきましょう。
退職日と入社日が決まった段階で整理すると慌てずに済みます。
内定後に条件が違うと気づいたら？
内定後に、
「面接で聞いていた条件と違う」
と気づくこともあります。
そんなときは、
「内定をもらったから仕方ない」
とそのまま承諾する必要はありません。
まず、
求人票。
面接時の説明。
内定時の提示条件。
労働条件が記載された書類。
を比較します。
そのうえで採用担当者へ、
「面接では○○と伺っていましたが、今回いただいた書面では△△となっています。こちらはどちらが正式な条件でしょうか」
と確認します。
重要な条件ほど、口頭だけで済ませず書面で確認しておくと安心です。
労働条件について納得できない点が残るなら、承諾前に解消しておきましょう。
内定を辞退したい場合はどうする？
条件を確認した結果、
「やはりこの会社には入社しない」
という判断になることもあります。
他社へ行くことにした。
条件が希望と合わなかった。
仕事内容を改めて考え直した。
現在の会社に残ることにした。
理由はさまざまです。
辞退を決めたら、必要以上に先延ばしせず企業へ連絡します。
長い言い訳をする必要はありません。
選考に時間を使ってもらったことへの感謝を伝えたうえで、辞退する意思を明確に伝えます。
ただし、内定承諾後の辞退など契約関係が問題になり得るケースは、単純な「マナー」の話だけで判断しないほうがよいでしょう。
状況によって判断が変わるため、不安があれば労働局など公的な相談窓口や専門家への相談も検討してください。
入社前に確認しておくと安心なこと
手続きが終わったら、新しい会社で働く準備をします。
難しいことをする必要はありません。
初日の出社時間と場所。
服装。
持ち物。
通勤経路。
配属部署。
初日の予定。
などを確認します。
リモート勤務がある会社なら、パソコンなどの機器がいつ届くのかも確認しておきましょう。
入社前から仕事の内容を完璧に覚えようとするより、
初日に迷わず出社できる状態
を作っておけば十分です。
入社後1か月は「結果を出す」より会社を理解する
中途採用では、
「即戦力なのだから、すぐ成果を出さなければ」
と焦ることがあります。
しかし、同じ職種でも会社が変われば仕事の進め方は変わります。
まず、
誰が何を担当しているか。
意思決定はどう行われるか。
どんな社内ルールがあるか。
誰に確認すればいいか。
自分には何を期待されているか。
を把握しましょう。
わからないことを放置せず、早めに質問することも大切です。
経験者だからこそ、
「前の会社ではこうだった」
と以前のやり方をそのまま持ち込むのではなく、新しい会社のやり方を理解してから改善提案をするくらいの余裕を持ちたいところです。
転職内定後の流れを最後に確認
内定後に迷ったら、順番に戻って考えてください。
内定連絡を受ける
↓
労働条件を書面で確認する
↓
給与・仕事内容・勤務地・入社日などの疑問を解消する
↓
必要なら条件について相談する
↓
納得したうえで内定を承諾する
↓
現職の退職手続きを進める
↓
退職日・引き継ぎ・有給休暇を調整する
↓
転職先へ入社するための書類を準備する
↓
初日の時間・場所・持ち物を確認する
この順番を覚えておけば、内定後に何をすればいいのかわからなくなったときにも整理できます。
まとめ 内定後こそ「すぐ承諾」ではなく条件を確認する
転職活動では、内定を取ることがゴールのように感じてしまいます。
しかし、本当のスタートはその先です。
内定の連絡を受けたら、まず労働条件を確認してください。
特に、
給与。
仕事内容。
勤務地。
勤務時間。
休日。
試用期間。
入社日。
など、自分にとって重要な条件は曖昧なままにしないことが大切です。
求人票に「年収500万〜700万円」と書かれていたからといって、700万円を前提に考えるのではなく、実際に提示された給与とその内訳を確認します。
入社日についても、転職先だけでなく現職の退職・引き継ぎを考えて調整します。
そして条件を確認した結果、
「この会社へ転職しない」
という判断になることもあります。
内定を取るために転職活動をしているのではありません。
自分が納得できる環境へ移るために転職活動をしている。
最後までその目的を忘れずに判断してください。
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