経理の求人票には、「幅広い経理業務を担当」「将来の管理職候補」「経理部門の中核人材」といった魅力的な言葉が並びます。
しかし、実際に入社してみると、仕訳入力ばかりで決算に関われない、経理だけでなく給与計算や総務まで任される、引き継ぎがほとんどないといった違いが見つかることがあります。
経理転職で起こりやすい失敗には、職種特有の傾向があります。求人票の表現だけで判断せず、担当業務、部署の体制、繁忙期の働き方まで確認することが重要です。
ここでは、経理転職でよくある失敗例と、入社後の後悔を減らすための確認ポイントを紹介します。
経理転職で失敗が起こりやすい理由
同じ「経理」という職種でも、会社によって担当範囲は大きく異なります。
大企業では、売掛金、買掛金、固定資産、原価計算など、業務が細かく分かれていることがあります。一方、中小企業では、仕訳から決算、給与計算、社会保険手続き、備品管理まで一人が担当する場合もあります。
また、求人票に「決算業務」と書かれていても、実際には決算資料を集める補助業務なのか、決算整理仕訳や財務諸表の作成まで担当するのかによって、得られる経験は変わります。
業務範囲を具体的に確認しないまま転職すると、希望していたキャリアとのずれが生じやすくなります。
経理転職でよくある失敗7例
仕訳入力などの単純作業が中心だった
決算や管理会計を経験したくて転職したにもかかわらず、実際には伝票入力や経費精算の確認ばかりだったというケースです。
求人票の「経理業務全般」という表現だけでは、入社後に担当する仕事までは分かりません。経験や社内体制によっては、最初の数年間を補助業務に充てる企業もあります。
面接では、入社直後の担当業務だけでなく、半年後や1年後に任される可能性がある業務も確認しましょう。
「将来的には決算を担当できます」という説明を受けた場合は、過去に同じような形で担当範囲を広げた社員がいるか尋ねると、実現性を判断しやすくなります。
決算業務を経験できなかった
経理職としてキャリアを広げるには、月次決算や年次決算の経験が評価されることがあります。
ところが、決算担当者が固定されていたり、税理士事務所へ大部分を任せていたりすると、入社後も決算に関われない可能性があります。
「決算業務あり」と書かれていても、実際の担当範囲は次のように異なります。
- 証憑や資料を集める
- 決算整理仕訳を入力する
- 勘定科目の残高を確認する
- 試算表を作成する
- 財務諸表の作成に関わる
- 税理士や監査法人へ対応する
決算経験を積むことが転職目的なら、自分がどの段階まで担当できるのかを確認しておく必要があります。
一人経理で引き継ぎがほとんどなかった
中小企業では、経理担当者が一人だけという職場もあります。一人経理は幅広い経験を得られる一方、前任者の退職後に採用された場合は、十分な引き継ぎを受けられないことがあります。
過去の処理方法が分からない、社内独自のルールが文書化されていない、質問できる相手がいないという状態では、経験者でも判断に困ります。
面接では、次の点を確認しておきましょう。
- 経理部門には何人いるのか
- 前任者から直接引き継げるのか
- 引き継ぎ期間はどのくらいあるのか
- 業務マニュアルは用意されているか
- 顧問税理士や会計事務所へ相談できるか
- 入社時期が決算直前ではないか
前任者の退職理由をそのまま教えてもらえない場合もありますが、欠員補充なのか増員なのかは確認できます。
経理以外の仕事まで任された
中小企業の求人では、「経理・総務」「経理を中心とした管理部門業務」などと記載されていることがあります。
この場合、経理以外に次のような仕事を担当する可能性があります。
- 給与計算
- 勤怠管理
- 社会保険手続き
- 採用補助
- 電話や来客対応
- 備品の購入と管理
- 契約書や社内文書の管理
幅広い業務を経験したい人には合いますが、経理の専門性を高めたい人にとっては、希望との違いが生じることがあります。
「その他付随する業務」という記載がある場合も、具体的に何を担当するのか確認したほうが安全です。
繁忙期の残業が想定以上だった
経理部門は、月末月初、四半期決算、年次決算、予算作成などの時期に業務が集中します。
求人票に記載された平均残業時間が少なくても、通常月と決算月では大きく異なる場合があります。年間平均だけでは、繁忙期の実態までは分かりません。
面接では「残業はありますか」と聞くだけでなく、次のように具体的に確認します。
- 月末月初の残業時間
- 年次決算期の残業時間
- 最も忙しい時期
- 休日出勤の有無
- 決算後に代休を取得できるか
- 業務が特定の人に集中していないか
経理部門の人数に対して業務量が多すぎる場合や、退職者の仕事を残った社員で分担している場合は、残業が続く可能性があります。
年収や固定残業代の内訳を確認していなかった
求人票に記載された年収だけを見て転職先を決めると、入社後に想定との差が生じることがあります。
年収に含まれるものは企業によって異なります。
- 基本給
- 固定残業代
- 資格手当や役職手当
- 賞与
- 業績連動賞与
- 退職金
- 交通費などの各種手当
提示年収が前職より高くても、固定残業代を含んでいたり、賞与の支給実績が不安定だったりすることがあります。
内定後は年収総額だけでなく、基本給、手当、固定残業代の時間数と金額、賞与の扱いを確認しましょう。
試用期間中だけ給与が異なる場合もあるため、労働条件通知書や雇用契約書を確認してから承諾することが重要です。
社風や上司との相性が合わなかった
経理部門は、会社のお金や重要情報を扱うため、慎重さや正確さが重視されます。ただし、その仕事の進め方は会社や上司によって異なります。
業務改善を進めたい人が、従来の方法を変えない職場へ入ると、窮屈に感じることがあります。反対に、手順が整った環境を希望する人が、仕組みの定まっていない企業へ入ると負担が大きくなります。
面接だけで人間関係を見抜くのは難しいものの、次の点から職場の雰囲気を確認できます。
- 面接担当者同士のやり取り
- 質問に対する説明の具体性
- 経理部門の勤続年数
- 前任者や過去の退職者の状況
- 業務改善に対する会社の考え方
- 新しい会計システムの導入状況
- 入社後の教育や相談体制
口コミサイトの情報も参考になりますが、投稿者個人の事情が含まれるため、一つの意見だけで判断しないことが大切です。
経理転職の失敗を防ぐ求人票の確認ポイント
求人票を見るときは、仕事内容と給与だけでなく、経理部門の体制まで読み取ります。
募集理由
増員採用なのか、退職者の欠員補充なのかによって、入社後の状況は変わります。
増員なら、業務拡大や体制強化を目的としている可能性があります。欠員補充の場合は、前任者から引き継げる期間を確認しましょう。
短期間に何度も同じ求人が掲載されている場合は、採用が決まらない理由や、入社後に定着しにくい事情がないか慎重に確認します。
担当する経理業務
「経理全般」「経験に応じてお任せします」という表現だけでは、具体的な仕事が分かりません。
次のどこまで担当するのかを確認しましょう。
- 日常仕訳
- 売掛金・買掛金管理
- 経費精算
- 月次決算
- 年次決算
- 税務申告の補助
- 資金繰り
- 予算管理
- 管理会計
- 監査法人や税理士への対応
現在の経験を活かせる業務と、今後身につけたい業務を分けて考えると、求人を比較しやすくなります。
経理部門の人数と役割分担
部署の人数だけでなく、誰がどの仕事を担当しているかも重要です。
部長、課長、担当者という構成でも、実務を担当しているのが一人だけという場合があります。また、決算担当が固定されていると、入社後に担当範囲を広げにくいこともあります。
使用している会計システム
使用経験のない会計ソフトでも、入社後に覚えられることはあります。ただし、紙や手入力が多い職場なのか、クラウド会計やERPを利用しているのかによって、仕事の進め方は大きく変わります。
業務効率化や経理DXに関心がある場合は、システムの種類だけでなく、今後の入れ替えや改善予定も確認しましょう。
面接で確認したい質問
面接で質問する際は、待遇だけを立て続けに聞くのではなく、仕事内容や入社後の役割と合わせて確認すると自然です。
入社後の担当業務を確認する質問
「入社後は、どの業務から担当する予定でしょうか」
「月次決算と年次決算では、具体的にどの部分を担当することになりますか」
「現在の経理部門では、どのように業務を分担していますか」
引き継ぎや教育体制を確認する質問
「前任者からの引き継ぎ期間は、どのくらい予定されていますか」
「入社後に業務を確認できるマニュアルや相談先はありますか」
「使用している会計システムについて、社内での研修はありますか」
残業や繁忙期を確認する質問
「経理部門が最も忙しくなる時期はいつ頃でしょうか」
「通常月と決算期では、残業時間にどの程度の違いがありますか」
「決算期には休日出勤が発生することがありますか」
キャリアの広がりを確認する質問
「入社後、担当できる業務を広げていく機会はありますか」
「経理部門で活躍している方は、どのような経験を積んでいますか」
「将来的に管理会計や予算管理へ関わる可能性はありますか」
質問への回答が曖昧な場合は、まだ担当業務が決まっていない可能性もあります。納得できない点を残したまま内定を承諾しないことが大切です。
内定承諾前に確認する労働条件
面接で希望に合うと感じても、内定承諾前には書面で労働条件を確認します。
主な確認項目は次のとおりです。
- 基本給
- 固定残業代の時間数と金額
- 賞与の有無と支給実績
- 各種手当
- 勤務時間と休憩時間
- 休日と年間休日数
- 勤務地と転勤の可能性
- 試用期間中の条件
- 退職金制度
- 入社日
面接時の説明と書面の内容が異なる場合は、内定承諾前に確認します。
現在の会社を退職するのは、労働条件を確認して正式に内定を承諾した後のほうが安全です。先に退職を決めると、条件に納得できなくても断りにくくなることがあります。
経理転職に失敗したと感じたときの対応
入社後に違いを感じても、すぐに再転職を決める必要はありません。まず、何が想定と違っていたのかを分けて考えます。
業務内容に違いがあった場合
上司との面談で、担当業務を広げられる可能性があるか確認します。
入社直後は会社の業務を覚えるために、仕訳や経費精算から始めることもあります。一定期間後に決算業務へ進めるのであれば、すぐに転職せず経験を積む選択肢もあります。
一方、面接時の説明と明らかに異なり、今後も希望する業務を担当できない場合は、転職活動を再開する理由になります。
人間関係や職場環境に問題がある場合
特定の人との関係が原因なら、上司や人事へ相談したり、業務分担や連絡方法を変えたりすることで改善する可能性があります。
長時間労働や強い叱責などで心身に影響が出ている場合は、無理に長期間続けることだけを優先しないようにします。家族や専門的な相談窓口へ話し、体調の確保を優先することも必要です。
短期間で再転職する場合
短期離職を隠すのではなく、事実と改善点を簡潔に説明します。
前の会社への批判だけになると、採用担当者は同じことが再び起こらないか心配します。
説明する際は、次の順番で整理すると伝わりやすくなります。
- 入社前の認識
- 入社後に分かった違い
- 改善するために行ったこと
- 次の転職で確認していること
例えば、次のように説明できます。
「決算業務を担当する予定で入社しましたが、実際には伝票入力が中心で、将来的にも担当変更が難しい状況でした。上司へ担当範囲について相談しましたが、現在の体制では変更できないとの回答でした。次の転職では、入社後の担当業務と決算業務の範囲を面接で具体的に確認しています」
失敗を反省するだけでなく、次の企業選びにどう活かしているかを示すことが重要です。
転職エージェントを利用するときの注意点
転職エージェントは、求人票だけでは分からない募集理由や部門構成を確認する手段になります。
ただし、紹介された求人が必ず自分に合うとは限りません。内定を急かされた場合でも、条件や仕事内容を確認してから判断しましょう。
エージェントには、次の内容を具体的に伝えます。
- 希望する経理業務
- 経験したい決算の範囲
- 希望年収
- 許容できる残業時間
- 経理以外の兼任が可能か
- 企業規模や業界の希望
- 転勤や勤務場所の条件
複数のサービスを利用する場合は、同じ企業へ重複応募しないように応募状況を管理します。
経理転職に関するミスマッチの原因と対策も、企業選びの前に確認しておくと判断材料になります。
まとめ
経理転職で起こりやすい失敗には、単純作業ばかりだった、決算を経験できなかった、一人経理で引き継ぎがなかった、経理以外の業務が多かったなど、経理職特有のものがあります。
求人票の「経理業務全般」や「将来の管理職候補」という言葉だけでは、実際の担当業務までは分かりません。
応募前には募集理由、経理部門の人数、役割分担、使用システムを確認します。面接では、入社後に担当する仕事、決算への関わり方、引き継ぎ期間、繁忙期の残業について具体的に質問しましょう。
内定後は、基本給、固定残業代、賞与、試用期間などを書面で確認してから返答します。
経理転職の失敗を完全になくすことはできません。それでも、仕事内容と条件を一つずつ確認することで、入社後の大きなミスマッチは減らせます。
コメント